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私の『住まいの思想』(3)

(1999.2.27.)

 いよいよ『介護保険制度』なる『相互扶助』の施策が2000年度から始まるそうで、その説明会に行ってきました。この介護サービスは『在宅』でのサービスに重点がおかれているようですが、そんな『宅』がどこにあるのでしょう。畳床の説明会場に足を投げ出して、苦しげに横座りしていた高齢者たちの隣で、心ない世間にひとり怒り狂っていました。

<3>地面に近い床と柔らかい床の住まい

 公民館と称するその説明会場はかなり交通量の多い道路に面しているにも関わらず、玄関引き戸から道路まで50cmもないのです。玄関はモルタル仕上げの「土間」、そこにすのこ板の靴脱ぎ場、そこから廊下まで2段の上がり框という『伝統』スタイル。板張り廊下と畳床には、もちろん45mmほどの敷居段差があり、畳に床座を強要します。(さすがに数人の高齢者には折り畳みパイプ椅子が与えられていましたが。)こんなところに足腰の弱い高齢者を集める「思いやり」には、ひょっとすると説明会に参加して無事に帰宅した者は身体堅固者として「要介護認定」の判定を出さないという陰謀なのかなどと勘ぐってしまいます。
 介護サービスメニューの一つに「住宅改修」があり、認定者には費用の90%を支給しますとのこと。なるほど、住宅産業振興のためにはバリア保存の住宅を供給し、「住宅改修」の需要を喚起するという、二重支出の仕掛けをたくらんだのでしょうか。
 フィジカルにもメンタルにも、生活を致命的に支配する「床」の機能についてもう少し考えてみたい。住まいつくりの基本は床計画、フロアプランに尽きるのではないでしょうか。わが国では間取りとか平面計画などという作り手サイドの無気質な呼び方をされるため、その役割が奇妙に変形されているようですが、フロアプランはあくまで床計画なのです。床をどう使うのか、どんな家具や備品を使うのか、そのためには何で仕上げるのか、機能的に段差が必要なのか、仕上げ材を2種以上使う必要があるのかなど、きちんと考えて作っているのでしょうか。(段差の発生の根幹に、履物の履き替えがありますが、このことはまた別の稿で考えたい。)
 「床の高さは、直下の地面からその床の上面まで四十五センチメートル以上とすること。」という文言が建築基準法施行令にあります。1950年の基準法以前、市街地建築物法で一尺五寸以上とあったのをそのまま換算しただけのものです。建築屋さんたちは従順にこれを設計標準にして何等の疑問を抱かないようです。プラットフォーム工法が普及した現在でも相変わらず束を立てて根太を張り床組をしています。住宅金融公庫のバリアフリー仕様の融資条件も「四十五センチメートル以上」です。
 この不思議な習俗のために、道路面から1階床まで50cm以上の段差が生まれます。「段差の解消」のために、1/12勾配ののランプ(かなりきつい傾斜路ですが)を付けようとすると6m以上のアプローチを必要とします。そんなスペースを玄関先に持っている住まいなどどこにあるのでしょう。
 つまり、地面と1階の床に50cm以上の段差があるのは「当たり前」、変えることのできない「民族文化」なのでしょうか。地面から100mmほどに床面を取るような設計は、防湿とか雨水による溢水防止などの配慮をしてあっても危険な設計として否定されてしまいます。なんとなく嫌だ、他と違うじゃないというのです。これは多分、地面に近付くと路上生活者、ホームレスの仲間入りしたような気分になるからでしょう。でも、高い床、立派な床にドッカと座り込んでみても、すぐにゴロン、ゴロゴロと「くつろぐ」暮らしでは、その方がよほど真性ホームレススタイルだと思うのですが。
 1階床を地面から50cmも高くして、「安全な住まい」を謳い文句にするのはナンセンスではないでしょうか。「段差解消」はアウトドアから始めなければ、住まいは座敷牢になってしまいます。高齢者や下肢不具合者には玄関段差は最大のバリアです。一尺五寸の上り框に腰掛けて上り下りするような「跪く生活行動」は下肢不具合者にとっては辛いものです。
 今仕事で関わっている東京の某自治体には『思いやり条例』と通称されているバリアフリーのガイドラインがあり、アプローチの勾配は1/12以下、ただし移動式の短尺ランプは1/6となっていますが、こういうきつい「思いやり」を施してまで、高い床を救っているのです。「不具合者」は特殊な厄介者という気持ちが「思いやり」の影にちらつきます。せめて公共性の高い建物だけでも、入口と床は「道路面とゾロ」にしなければならないとしてくれないものでしょうか。このほうが不具合者も非不具合者もともに好都合なのですが。
 室内の段差はさすがになくなってきているようですが、仕上げは相変わらず「ウッドフローリング」全盛です。足腰の弱い日本人に、板の間志向がこれ程強いとは驚きです。畳で育った筈の高齢者たちも板の間志向です。堅い床による下肢の疲労は、安定性を損なう大きな要因になりますし、転倒時の衝撃も大きくなります。意外と無視されている室内残響による会話明瞭度の低下は、聴覚の低下した高齢者にとっては聞き違いなどでのトンチンカンな対応から、家族内での疎外感を持たせることになります。補聴器を使用している方などにとっては「ウッドフローリング」は天敵です。
 どうしてこんな弱者いじめまでして、板の間信仰を守らなければならないのでしょう。柔らかい床、カーペットなどを薦めると、例によってダニ、埃、喘息、アトピーなどなど否定的要素が総登場してきます。カーペットは健康の大敵というわけです。板の間にはダニ、埃はないと信心しているようです。日本のカーペット産業界は何をしているのでしょう。低品質のカーペットを売り過ぎて毛嫌いされた罰として、喘息の犯人役を引き受け、潔く業態転換を考えているのでしょうか。カーペットは掃除もしやすく、埃も少ないなどと宣伝するのは、我が習俗に反するとでも思っているのでしょうか。
 どんな住宅であれ、柔らかい床仕上げのためには、カーペットを使うことが、すべての人にとってユニバーサルで最高の「思いやり」になるのです。住宅の床は柔らかくあるべきです。人の暮らしにとって「布」は最高の伴侶です。接着剤づけの合板フローリングに座り込んでハウスシックの犯人を囲っていてはアトピーも喘息も治まりません。

私の『住まいの思想』(4)

(1999.5.20.)

 5月17日の各紙に『マンション総合対策・建設省が検討開始』という<記者クラブ記事>が出ていました。小手先の持ち家政策の綻びを遅まきながら取り繕い始めようとしています。この稿も少し視点を変えてわが国の妖怪住居『マンション』のことにふれてみます。

<4>マンションの寝たきり化

 マンションなどという気恥ずかしいネーミングは、赤坂のリキマンション(かの力道山の開発、1950年代末か)に始まるとのことですが、いささか軟派風のこの共同住居は、所有権でもない、共有権でもない、「区分所有権」なる新概念を発明して無理押しに法制化したことから始まりました。現在では推定352 万戸、全住居戸数の1割を超えています。東京圏では、中古マンションは二束三文になってしまいましたが、相変わらず「新築物件は販売好調」で建設産業の唯一のマーケットになっています。恐怖のマンションでも、例によってみんなで渡れば怖くないということでしょうか。
 木造のマンションがイメージしにくいように、そのほとんどは堅牢建造物、コンクリート造ですが、わが国の建築品質とメンテナンスの悪さで寿命は30年程度に考えられていますから、現在既に20万戸ほどは臨終を迎えようとしています。空室率が30%を超えるとまず管理放棄の状況が現れ、給排水などから機能低下が始まり、居住不能の状態になってしまいます。特にこのようなマンションは居住者も高齢者で、経済的にも管理負担できないことも多く、居住環境は脳死状態になってしまいます。
 神戸淡路大震災で露呈したように、「建て替え」などということはまず不可能です。神戸の場合は事故死のようなものですから、居住者も現役世代でしたから、合意形成がうまくいったマンションは、なんとか建て替えを実現したようですが、自然死を迎えようとしている通常のマンションは、居住者自身も終焉に近付いているわけですから、新しい負担には耐えられませんし、合意形成などということはとうてい不可能です。
 状況は東京や地方中心都市の小規模マンションでまず発生し、一部は末端自治体である市町村の行政サービスで救済しているようですが、そのほとんどは自己責任で放置されたまま、悲惨な状態を続けています。住居介護とでもいうべきサービスを、民間住宅対策として取り組まなければ、より過大な行政コストがかかってくると慌てて動き出したのが、「建設省の検討開始」になったのでしょう。「区分所有権」という発明は、いやがる法制局を、ゼネコン、デベロッパーを応援団に時の自民党政権が無理押ししてでっち上げた法律で認知されました。1962年「建物の区分所有等に関する法律」です。あまりにも杜撰で穴だらけ、わけの分からない法律として名を馳せた末、1983年に大改正をしてとり繕って現在に至っています。
 アメリカでは、わが国のような区分所有共同住居をコンドミニアム(共同体)といいますが、マンションを買うということは、居住者の共同体に加盟することなのです。「マンションは小さな自治体」(学芸出版社1996)、住民の完全な自主権によって成立している唯一の自治体がマンションなのですが、マンションの区分所有権を購入した人にこの意識がないことが「マンションの崩壊」をもたらしているのです。住民自治、直接民主制の体験不足が根底にあるのでしょうが、自分が何に金を支払って、何を買ったのかがはっきり分かっていないのではないでしょうか。みんなが買っているから多分大丈夫なんだ、住めればいいじゃないか、ということでしょう。法律では区分所有者は団体をつくり、管理者をおくことが「できる」となっていますから、管理するかしないかは区分所有者の判断に任されています。無政府状態が良ければそれでも良い、というわけでしょう。欧米では区分所有建物には有資格の「建物管理者」を置くことを義務付けていますが、わが国ではここだけ急に規制緩和が徹底して、自己責任世界になっています。「マンションの崩壊」は居住者の責任ですよ、と突き放しています。
 「私は素人だから何も分かりません」どんなに鉄部が錆びていても、ペンキ一つ塗り替えない、ドアががたついても、力任せに押し開けるだけ。そのくせ上階の洗濯機がうるさい、ピアノを夜間に弾いたなど、居住者同士の生活状況にはシビアに反応して管理組合に持ち込む。顔を合わせても声もかけられない、エレベーターに乗り合わせてもお愛想一ついえない。組合の会合には出たがらない、お義理で奥さんを寄越す、何一つ発言しない。
 自らは『統治』される立場で、『自治』するなど考えてもいない、いつも何とか統治の網をかいくぐって密かに生き延びたい。こんな心情が見え見えです。コミュニティーを形成するメンタルなインフラが全くない所に、コミュニティー形成を前提とした『共同居住』を強いているのです。
 法律でいう「区分所有者の団体」は、区分所有権の保全を目的とするもので、居住の視点はありません。建物というハードウェアを管理するのも、複数者の所有の権利を保つための集団でしかないのです。したがって建設省が普及を図っている「標準管理規約1995」は、建物のメンテナンスを強化し老朽化を引延ばそうとするところに主眼があります。居住者の暮らしという厄介なソフト、あるいはその団体(組合)の自治権などというものに踏み込むことなどできるわけがないのでしょう。
 しかし、築後30年のマンションは入居後30年という高齢者を抱えています。マンション問題を建物問題に押し込んでおくことは不可能なのです。どこのマンションにも一応は「管理組合」が存在し、管理組合理事長も居住しています。形式だけの組合、名前だけの理事長という形が多く、ほとんどはデベロッパー(販売者)が指定した「管理会社」に一切お任せ(委託管理)しているのが実態です。もちろん勇敢に「自主管理」に切り換えて、少しずつ共同居住のノウハウを蓄積している所もあるようですが、そのほとんどが、管理会社の不良管理に端を発しています。マンションの管理も結構難しい仕事で、素人の片手間ではかなり困難ですが、たまたま「奇特な人」に恵まれたマンションでは成立しています。居住者の高齢化、管理費用の負担困難者の漸増など、区分所有者の団体として抱えきれない問題が、建物の「管理」を押しつぶし、共同体の崩壊、共同居住の崩壊につながってしまうことになりそうです。
 先進自治体の一部では、民間住宅対策の一つとしてマンション支援に手をつけ始めていますが、居住者の意識は「寝たきり」で、極めて心許無い対応になっています。自然死マンション、放置マンションが目にあまるような事態まで進んでしまわなければ、「みんなで住めば怖くない」と思っているマンション居住者は起き出さないのでしょうか。

私の『住まいの思想』(5)

(1999.10.13.)

 前稿で『マンション』なる妖怪住居の危機についてふれましたが、このところ日本の行政府も的はずれかどうかは別として、あたふたと動き出したようです。遅きに失したなどとふて腐れずに、善良なマンション居住者の一人として、これからの施策に厳しく発言しつつ参加していきたいと素直に考えています。
 またまた住宅にかかわる行政の施策について、住まいに関心をお持ちの皆さんに監視を続けていただきたく、「住まいの思想」番外編として若干の問題提起をさせていただきます。

<5>住宅の品質と中小住宅生産者の思い

 今年の6月『住宅の品質確保の促進等に関する法律』が公布され、多分2000年の4月1日には施行になるようです。巷に溢れた欠陥住宅騒ぎ、秋田県三セク住宅会社の不良工事などなどから、思い腰を上げたようにも見えますが、どうにも心配です。
 製造物責任(PL)法では、不動産(住宅も不動産だそうです)などが対象にはならないこともあるので、一ひねりした製造物責任を製造者に課そうということかも知れませんが、転んでも只では起きない大手製造者のしたたかさが見え隠れします。
 「紛争処理体制の整備」と「住宅性能表示制度の創設」がこの法律の売りです。住宅性能の制度は構造耐力、防・耐火性、耐久性、遮音性、省エネルギー性、長寿社会対応性などについて、建築基準法レベルをランク1として、高品質のものをランク4とか5とか、あるいは余裕度何倍などと表示できるというものです。性能評価は、客観的な評価ができるとして建設大臣が指定した「第三者機関」によるとされていますが、この機関は建設省認可の公益法人はもちろん、民間の企業でも良いとされ、性能評価を事業として収益を上げることを想定しています。
 評価料金は市場原理で決まると呑気な構えですが、どういう展開になるのでしょうか。有力な住宅会社などは、支配権を持った関連「第三者機関」を作ることなどいとも簡単でしょう。
 この法律案が衆議院建設委員会で可決された際の付帯決議に「…中小住宅生産者が住宅形式性能認定を取得できるよう支援すること。…中小住宅生産者の対応が容易になるよう配慮すること。…」などとあるように、ローカルな大工さんや工務店などは、認定取得の費用負担に耐えられず、性能表示という魅力的な販促手法から落ち零れてしまうのは目に見えています。現在でさえ、住宅は「信頼できる」大手住宅会社に限ると信じ込んでいる消費者は、わけの分からない性能表示の広告に引きつけられていくのではないでしょうか。
 住宅の品質確保という大義が、新たな販促手法を生み出し、住まいを求める生活者に一層の負担と混乱を引き起こし、住まいづくりという、生活者にとっての最も基盤的な行為が、無気質な官僚主導システム、企業競争の中に絡めとられてしまうのは、何ともやりきれないことです。
 「中小住宅生産者」の一人として、住まい手に対応するための新たな戦闘を開始しなければならないようです。

<6>もう一度床座のこと

 去る9月15日、地域の「敬老会」開催を初めて手伝いました。小学校の体育館に、75歳以上の高齢者を100人ほど集めて演芸と昼食を供するもので、市から補助金の出る恒例化した自治会の事業です。お手伝い、演芸の出演者と来賓(市長、市議、県議など)を合わせると、こちらは70人ほど。これら70人が100人の高齢者を「敬老」するという趣向ですが、体育館のだだっ広い板張り床の中央に座卓と座布団をしつらえ、招待された高齢者は床座。どうしても床座のできない不具合者のみパイプ椅子という設定。片や70人の皆さんは全員椅子座で、この高齢者を取り囲むという構図です。
 私のひねくれ根性でしょうか、この情景は日中戦争時の中国人捕虜とそれを監視する日本兵の有様を思い浮かべさせました。なぜ招待した高齢者を椅子席にしないのか、という私の素朴な疑問にたいして、「椅子に座らせると動き回る人が出て、会が乱れる」との主催者弁です。
 「私の住まいの思想」1〜3での、床座と靴脱ぎについてのいささか挑発的な言辞が「ハビタット/住まいに一言」というWEB(http://www.mag2.com)に採録されて、床座は屈服の姿ときめつけたことに、いろいろな視点から批判されました。「公共の場に座り込む・くつろぐ…反逆の姿勢」「床座・地べた座り…ユーラシア的大地信仰」「立ち上がって暮らす…ヘーゲル趣味」「赤ちゃんのはいはいが可能な床座…よく這う子は頭がよくなる」など多彩な論旨が展開されいたく感服いたしました。「私の思想」とはいえ、日本の管理社会に育った普通の市民が「暮らし方の貧しさが生む住まいの貧しさ」に歯ぎしりしてのささやかな発言は、行動しない限り私たちの展望は開けないというプリミティブな民主思想、住まい作りの過程で立ちふさがる住まい手の暮らし方、などなどから学んできた普通の「思想」です。
 ぜひ「敬老会」のこのような日常的光景が何を語っているのか、渋谷の若者、小田原の老人、すべての日本人が尊厳ある住まいを獲得するために、生活行動の中で床座と靴脱ぎが占めている問題を考えていただければ幸いです。

私の『住まいの思想』(6)

(1999.12.12.)

 先々月、この小田原市でも「市長との対話集会」があり、冒頭にY2Kへの認識と行政対応の質問が出ました。市長は予期せざる質問だったのか、担当助役に振ってしまいましたが、助役氏は「市役所」のハードウェアの対応問題としてノンビリと回答していました。
 ところが、12月にはいると一斉に騒がしくなり、「自衛隊9万6千人配備」とか「××警察署治安実践訓練」などと報じられるまでになり、片やミレニアムのカウントダウン騒ぎの中、日本人はどんな顔で「聖年」を迎えることになるのでしょうか。
 こんなどたばたの最中に、今日は某妃の「ご懐妊」騒ぎ。尿検査とやら、微にいり細にわたる報道、いやはや聖年の前夜は魑魅魍魎の次第で、この寒空に汗をかかされています。
 これまでにも、デジタルの仕組みやら通信ラインが破綻して様々な事故と被害が発生してきましたが、全世界で逐次それぞれのパニックが連続していく可能性というのは、壮大で滅多にない人類的体験となるでしょう。
 「パニック」を賢くうけとめるのは、市民の成熟度にかかっているとしたら、この状況ではかなりの不様な混乱と被害をまねくのは避けられないでしょう。Y2Kパニックは私たち日本人社会に対し、またとない学習機会を提供してくれるかも知れません。

<7>もう一度床座のこと…パニックと住まい

 ちょうど10年前のことになりますが、1989年10月17日午後5時4分、サンフランシスコ近郊でマグニチュード7.1の大きな地震がありました。震源地の町の名をとってロマプリータ地震と可愛らしく命名されましたが、ベイブリッジやら高架道路の崩壊などで百数十人が命を落とし、一万人以上の被災者をだした悲惨なパニックでした。
 当時、滞在していた私にとっては、この地震は得がたい経験でした。直接の被害がなかったこともあり、かなり野次馬気分で熱心に観察しました。
 地震自体も驚きでしたが、被災後の人々の対応のありさまには本当に驚きました。平日の夕刻、多くの人にとっては就業退社、交通渋滞の始まる時刻です。陽の短い季節ですから、1時間もしないうちに暗くなってきましたが、全市完全停電で交通信号機は働きません。サンフランシスコもそれなりに大都会ですから、交通量もけっこう大きく渋滞もあります。ところが、無信号のパニックでもそこそこに動いているのです。先行車優先、一時停止、発進というドライバー自己判断が生きているのです。交通パニックも東京の日常よりましなくらいでした。(本稿の主題とやや離れますが、いたく感銘を受けたので書いてしまいました。)
 被災家屋には翌日すぐに「赤・黄・緑」の危険度表示の紙がコミュニティーの建築士の自発行動によって貼られていました。消火作業には消防士より多いくらいの一般市民が奮闘していますし、被災家族は多くの市民によって自宅に受け入れられました。
 被害の大きかった震源地では、余震を恐れて公園などの空地に家族用の大きなテントが張られ、一週間ほどの応急対応が計られましたが、パイプ組のベッドがきちんと設置されプライバシーの配慮がされているのにも驚きました。
 パニックが、市民の「自主の気概」で見事に吸収され、巧みに収束していく様子にはほんとうに感心しましたが、これらのことも背景にある住まいの「ストック」の厚みと「開放性」に支えられているのです。それぞれ独立して存在しているように見える一軒一軒の住まいが、コミュニティーを支える社会的資産になっているのです。住まい手のプライバシーを守りながら、住まいがコミュニティーに開かれ、繋がりあっているのです。
 床座(玄関での靴脱ぎ)という生活行動は、「普通の他人」を受け入れることを拒絶しています。通常の社交、繋がりを絶っているのです。一軒一軒の上がり框があたかも国境警備線のごとくに、「外」とのバリアを築き上げているのです。
 床座が日本人の生活行動にとって自明の文化として刷り込まれているようですが、通常の市民にとっては、全生活時間の極めて限られた範囲のものでしかありません。特殊な状況においてのみ床座という行動が受け入れられているといってもよいでしょう。全く床座の部屋(和室/畳間)のない住まいも珍しくありません。にも拘らず、玄関での靴脱ぎが頑固に立ちはだかっているのは、私には縦社会保全の強制された宗教心としか思えません。
 開かれた住まい、コミュニティーに繋がった住まいこそ、市民ひとりひとりがそれぞれに連帯できる真っ当な世間を作る基盤だと確信します。  過日、バリアフリーのモデル住宅なるものを見学する機会がありましたが、「段差のない」住まいを強調しながら、玄関にはしっかりと段差をつけています。上り框で車椅子を「履き換える」のだそうです。「外」を通ってきた車輪は不浄、「家(うち)」の中には入れないのです。外を不浄なものとして玄関のバリアによって住まいを隔絶することは、コミュニティーとの繋がりに住まいを介在させることを不可能にします。
 「家(うち)」が「外」に開かれること、「家(うち)」が秘めたる閉鎖空間であることをやめることで、コミュニティーと連帯した住まいを生み出し、これからの社会的パニックを吸収できる市民社会を作ることになるのではないでしょうか。
 いささかしつこい発言ですが、「床座−靴脱ぎ」について考察を深めていただければと考えます。

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生活美学社 松本 茂 / 250-0045 神奈川県小田原市城山4-1-11
Shigeru Matsumoto, Architect / Societe Art de Vivre, Odawara Japan
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